日本連邦を作る法律を

日本が経済的、政治的に発展するに従い、日本に統合されることを希望する周辺諸国が増えることが予想されます。例えば、水没の予測される太平洋の島嶼国、ロシアや中国から分離独立したい地域は、日本に軍事と外交をゆだね、みずからは自治政府を持つことで満足することが予想されます。

こうした国々を日本連邦の一員として迎え入れば、わが国の領海、領土は飛躍的に増え、資源も人口も豊かになります。本土の安全保障上もより有利な地勢的環境を確保することができるでしょう。

よって、日本連邦法をあらかじめ制定しておき、これらの国々を連邦の一員として迎え入れる準備をしておきたいものです。

日本連邦法

1 日本の国内法の下で自治権を確保するが、軍事及び外交を日本にゆだねようとする国は、日本連邦の一員としての加盟を申請することができる。この場合、我が国の経済力、軍事力および外交力を勘案のうえ判断するものとする。

2 連邦の公用語は、日本語または英語とする。

3 天皇は、日本連邦に属する諸地域民の統合の象徴である。

4 日本連邦の国旗及び国歌は、日本のそれとする。

5 連邦諸国に適用される税制、社会保障、補助金等の制度については、諸国の実情に応じ、当分の間、別に法律を設けるものとする。